DXの重要性が強調されるようになった昨今、その基盤づくりのためにクラウド技術の活用を進める企業が増えています。本記事では、クラウド技術を活用したDX推進を強力に支援するコンテナ基盤サービス「C-Native」について解説しています。
C-Nativeとは？
「C-Native」とは伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（以下、CTC）が提供するITソリューションです。まずはC-Nativeがどのような特徴と目的を持ったサービスなのか知るために、近年注目を集めている「クラウドネイティブ技術」の説明から始めていきます。
C-Nativeがフォーカスするクラウドネイティブ技術とは
C-Nativeは、企業の「クラウドネイティブ」な開発を支援するソリューションです。クラウドネイティブとは、簡単に言うとクラウド上で運用することを前提としたアーキテクチャ、システムやサービスを意味します。2015年に創設され、クラウド活用を世界に促進している団体「Cloud Native Computing Foundation（略称：CNCF）」は、クラウドネイティブ技術を「パブリッククラウド、プライベートクラウド、ハイブリッドクラウドなどの近代的でダイナミックな環境において、スケーラブルなアプリケーションを構築および実行するための能力を組織にもたらす技術」と定義しています。
また、 このアプローチの代表例として、コンテナ、サービスメッシュ、マイクロサービス、イミュータブルインフラストラクチャ、および宣言型APIがあり、回復性や管理力、観測性の高い疎結合システムを構築できる点がクラウドネイティブの特徴です。 これらを自動化することで、インパクトの高い変更を頻繁に行ったとしても最小限の労力で予測どおりに行うことができます。
参照：Cloud Native Computing Foundation「CNCF Cloud Native Definition v1.0」https://github.com/cncf/toc/blob/main/DEFINITION.md#日本語版
企業が利用するクラウドシステムの中には、従来オンプレミス環境で使われていたシステムの一部を調整してクラウド移行させただけのものも存在します。こうしたクラウド移行の方法は、オンプレミス環境から脱却する目的で当座の方法として実行される場合は有効ですが、クラウド特有の柔軟性や拡張性などの長所を最大化できる仕組みにはなっていません。程度の差こそあれ、現代企業においてクラウド活用はもはや当然の取り組みであり、システム構築の際にクラウド利用を前提にすること、すなわちクラウドネイティブないしはクラウドファーストなシステムであることが必須条件になってきています。
クラウドネイティブ技術が求められる背景
クラウドネイティブなシステムの重要性が増している背景には、近年のデジタル化に伴い、早急なDXへの取り組みが求められていることが挙げられます。経済産業省の「DXレポート」で指摘されているように、他の先進国と比べて日本におけるICT活用の遅れは深刻であり、多くの企業が老朽化した「レガシーシステム」をIT負債として抱えています。
他方で、現代は大国間の国際的緊張、相次ぐ自然災害、新型コロナウイルスのパンデミックなど、先行き不透明な状況が複雑に絡み合っており、経営者には急転する社会情勢や市場需要に対応できるアジャイル的な経営手腕が求められています。このように状況の変化に対して迅速な対応が求められる情勢では、レガシーシステムを刷新し、企業活動を支えるITインフラ基盤として可用性・柔軟性・拡張性に富んだクラウドネイティブ技術を活用したDXの推進が求められるのは当然と言えるでしょう。
DXを実現するためのC-Nativeとは
CTCが提供する「C-Native」は、上記のような社会的ニーズに応え、企業のDX支援を目的に開発されたクラウドネイティブなコンテナ基盤ソリューションです。C-Nativeは、エンタープライズ向けのKubernetesプラットフォームであるRed Hat OpenShiftを中核にしており、企業がクラウドネイティブなシステムを構築するためのコンテナ仮想化技術の活用をサポートします。
また、CTCは、こうした基盤システムの提供だけでなく、その導入・移行や、管理運用支援も提供しています。つまり、C-Nativeとは、クラウド活用を進めるための基盤構築からその効率的な管理運用まで包括的にサポートする一気通貫のソリューションと総括できます。
コンテナ技術の価値
C-Nativeはコンテナ仮想化技術の活用を通してクラウドネイティブなITインフラ基盤を整え、有効活用するためのベストプラクティスをユーザーに届けます。コンテナ技術がユーザーに提供する価値としては、主に次の項目が挙げられます。
高可搬性・高集約
コンテナ技術を活用することで、アプリケーションのみが仮想化されるため、ユーザーはシステムの起動や開発を迅速に行えます。また、このように仮想化されたアプリケーションはOSやハードウェアから切り離されているので、軽量なリソースで快適な開発環境をユーザーに提供し、さらにコスト削減効果も見込めます。C-Nativeを導入することで、ユーザーが簡単にリソースを仮想化環境上に移行・集約できる環境が整うでしょう。
基盤に依存しない
コンテナ技術はオンプレやクラウドに依存しないコンテナ環境をユーザーに提供します。コンテナ基盤はオープン・標準技術であり、マルチに対応しています。Microsoft AzureやAWS、GCPなどのパブリッククラウドはもちろん、オンプレミス環境でも簡単にコンテナイメージの利用や移行にも対応しています。
基盤運用、老朽化対応の作業負荷最小化に
コンテナ技術は、基盤運用や老朽化対応のために必要な作業負荷の最小化にも寄与します。コンテナ基盤の導入により、アプリと基盤を切り離すことで作業負荷が軽減され、自社インフラの老朽化対応のハードルが大幅に下がります。アプリ-基盤間の依存関係がない状況下では作業はシンプルになる傾向があり、ユーザーの作業負荷が軽くなります。
C-Nativeを支えるクラウドネイティブな技術
従来のITソリューションに対して優位性を保つC-Nativeは、以下のクラウドネイティブな技術によって支えられています。
コンテナ型仮想化
コンテナ型仮想化とは、実行する必要のあるアプリケーションやサービスを依存関係や設定と共に取り出して、OSなどの基盤となるインフラから抽出することです。この抽出された独自環境をコンテナと呼びます。
コンテナはベースとなるOSを共有できるため、1つのOS上で複数のコンテナを実行できます。この特徴はOSも含めたシステム環境を個別に抽出する仮想マシン（VM）と比較して、大幅に少ないシステムリソースで仮想化環境を構築できる点がメリットです。
また、コンテナ化されたアプリケーションは起動・停止が速く、別の環境への移行も容易になります。つまり、コンテナ型仮想化を活用することで、ユーザーは低リソースで迅速かつ効率的にアプリケーション開発を進めることができるようになります。
Kubernetes（クーバネティス）
上記のコンテナ型仮想化技術を実際に運用する上で重要になるのが「Kubernetes」です。Kubernetesは、誰でも利用できるオープンソースのシステムで、コンテナの管理を自動化するために活用されます。
コンテナ型仮想化技術によって、ユーザーは数多くのコンテナを仮想化環境に作成できますが、コンテナの数が多くなればなるほど、デプロイやルーティングなど、各コンテナサービスを維持運用するための作業負荷も増えていきます。そこで、こうした管理機能を自動化するためのソリューションとして、Kubernetesを採用しています。Kubernetesを活用することで、ユーザーはコンテナを様々なマシンで実行する機能、コンテナの自動スケーリング、コンテナ間の負荷分散、コンテナが必要とするストレージの管理、障害時の回復力などの省力化とスケールメリットを得られます。
OpenShift Container Platform
「OpenShift Container Platform」は、Red Hat社が提供するクラウドネイティブを支えるキーテクノロジーであるクラウドベースKubernetesを中心としたプラットフォームです。簡単に言うと、OpenShift Container Platformはコンテナ型仮想化技術やKubernetesの運用を支援するためのサービスです。
先述のように、Kubernetesはコンテナ型仮想化技術の運用を自動化・効率化するための強力な助けになりますが、Kubernetesの運用自体に高度な専門知識が必要になるという欠点もあります。また、オープンソースのKubernetesは、何かトラブルがあったとしても、適切なサポートを受けられる保証がありません。そこで、Red Hat社のエンタープライズ向け製品OpenShift Container Platformを活用することで、ユーザーはKubernetesを効率的かつセキュアに活用し、多数のコンテナのオーケストレーションやスケーリングを推進します。
C-Nativeのサービス概要
上記で紹介したRed Hat社のOpenShiftを中核に添えたCTCのC-Nativeを活用することで、ユーザーはシンプルで安定したマルチクラウド・ハイブリッドクラウド環境を構築できます。その過程で、アセスメントから運用支援までを一貫して行うワンストップサービスであるC-Nativeは、ユーザーにさまざまな支援を提供します。ここでは、C-Nativeのサービス概要を紹介していきます。
Application Service
Application Serviceは、ユーザーのコンテナ化、クラウドネイティブサービス、CI/CDを実現する製品・サービスを提供します。このサービスでは、CTCの専門家が既存のアプリ資産のコンテナ化に必要なコード改修のポイントをアセスメントしたり、主要リスクをまとめてレポートを提供したりします。Application Serviceによって、ユーザーはコンテナ移行に伴うリスクを抑えながら、コンテナ化を効率的に進めることができます。
Implement Service
Implement Serviceの利用においてユーザーは、柔軟なライセンス、実績があるSIナレッジ、コンテナPFを最適化する製品・サービスの提供を受けられます。CTCが提供する検証・実績済みのベストプラクティスを活用することで、事前のPoCや検討・検証に必要な期間および工数を短縮し、セキュアに新技術の導入を進めることができます。
Managed Service
Managed Serviceは、SRE支援、OpenShift運用、マルチクラウド管理などを提供するサービスです。Managed Serviceにおいては、CTCの専門スタッフが、ユーザーのコンテナ運用作業や運用改善をサポートします。このサービスは、OpenShift Container Platformだけでなく、CTCが提供するインテグレーションサービスや製品を包括的にカバーしており、コンテナの保守運用をワンストップで支援します。
導入事例を紹介
C-Nativeは既に多くの企業が導入し、DXの推進に役立てています。以下では、C-Nativeの導入事例を紹介していきます。
コープ共済「共済マイページ」
日本コープ共済生活協同組合連合会（以下、コープ共済連）は相互扶助の精神のもと、生協の組合員向けに保障事業を展開しています。
コープ共済連が近年注力しているのが契約者サポートや新規契約申し込みの窓口となるWebシステムであり、その中核が「共済マイページ」です。共済マイページはサービス機能範囲が広く、利用者の多種多様なニーズに素早く柔軟に応えるため、CTCの支援のもとにコンテナによる仮想化を柱とした新Webシステム基盤の刷新に着手しました。
それによりアプリケーションごとに実行環境を分けられ、マルチベンダーの開発体制と親和性が高く、短期間・低コストでのデリバリ、リソースの柔軟な増減なども可能なWebシステム基盤を整備できました。
詳しくはリーフレットをご参照ください。
詳細：https://www.ctc-g.co.jp/report/case-study/coopkyosai/
株式会社オリエントコーポレーションの「Web入会システム」
「オリコカード」ブランドのクレジットカード、業界トップシェアのオートローンなどで知られる株式会社オリエントコーポレーション（以下、オリコ）は、新商品・サービス用Webサイトの新規構築、ユーザーエクスペリエンス向上といった既存Webサイトの改善などをより迅速・低コストに、かつ信頼性とセキュリティを担保して実施可能とすることで競争力を高めるために、会員向け、加盟店向けのWebシステムの基盤強化を目指しました。
同社はその実現手段として、従来はハイパーバイザー型の仮想環境を利用していたが、CTCの「Webシステム向けコンテナ基盤サービス」を導入します。
それによりデプロイまでの作業工数が従来の半分となり、迅速なアプリケーション提供が可能になりました。インフラ設定と構築にかかるコストも従来の1/3になりました。
詳しくはリーフレットをご参照ください。
詳細：https://www.ctc-g.co.jp/report/case-study/orico2/
まとめ
C-Nativeは、ユーザーがコンテナ技術を活用してクラウドネイティブなアプリケーション開発環境を構築できるように支援するワンパッケージサービスです。CTCの適切なサポートを受けてコンテナ技術の導入、活用を進めることで、ユーザーは低コスト・低リソースで迅速にアプリ開発、リリース、運用を進められます。
このようなコンテナ環境は、ユーザーのニーズに合わせてその都度サービスを更新していくことを可能にし、現在の不透明な社会情勢や市場需要へ柔軟に対応できるクラウドネイティブなインフラ基盤の構築を実現します。クラウド活用によるDXに取り組む際は、ぜひC-Nativeの利用を検討してみてはいかがでしょうか。
