近年、経営構造の改革を目的として、クラウドを導入する企業が増加傾向にあります。しかし、クラウド移行を検討しつつも、具体的なメリットが把握できず導入に踏み切れない企業も少なくありません。そこで本記事では、クラウドの概要や導入メリット、具体的な移行プロセスなどを紹介します。クラウドの導入を検討する際の参考にしてください。
そもそもクラウドとは？
まずは「クラウド」の定義について具体的に見ていきましょう。クラウドとは、OSやファイルサーバー、メールクライアントやグループウェアなど、さまざまなITリソースをネットワーク経由で利用するサービス形態を指します。物理的なハードウェアやソフトウェアを保有することなく、コンピューターネットワークを通じて多様なサービスを利用できる点がクラウドの最も大きな特徴です。
たとえば、従来はファイルサーバーや基幹システムなどを構築するためには、サーバー機器やネットワーク機器といった物理的なITインフラを構築し、その上でシステムを設計・開発しなくてはなりませんでした。このような自社運用型のシステム環境を「オンプレミス」と呼びます。オンプレミス型は、要件定義からシステムの構築・運用に至る全プロセスを自社で実装するため、自由度が高くカスタマイズ性に優れるという特徴をもちます。しかし、ITインフラの構築に莫大な導入費用を要し、さらにシステムの安定稼働を担保するためには継続的な保守・運用管理が欠かせません。
クラウド型であれば、サーバー機器やネットワーク機器などのITインフラを構築する必要がなく、ハードウェアの保守・運用管理も不要になるため、システム構築における導入費用と管理コストの大幅な削減が可能です。このように、物理的なITインフラを保有することなく、ネットワーク上に浮かぶ雲のようなITリソースを利用するという形態が「cloud」と呼ばれる所以とされています。そして、こうしたインターネット経由でソフトウェアやアプリケーションを利用するサービスを「クラウドコンピューティングサービス」と呼びます。
クラウドへ移行するメリット
システム環境をクラウドへ移行するメリットは、ITインフラの導入費用と管理コストの削減だけではありません。クラウド環境への移行によって得られる代表的なメリットは以下の4つです。
- 運用負荷・コストの削減
- 拡張性の高さ
- 外部からのアクセス
- システム障害時の対応
運用負荷・コストの削減
クラウド環境ではサーバー機器やネットワーク機器といった物理的なITインフラを構築する必要がないため、保守・運用管理における大幅なコスト削減に寄与するというのは先述した通りです。そして、ITインフラの保守・運用管理が不要になることで得られるもうひとつのメリットがシステム運用における業務負荷とコストの削減です。
サーバー機器やネットワーク機器の保守・運用管理が不要になることで、システム管理部門の業務負荷が軽減されるため、空いた人的資源を業績向上に直結するコア業務に集中的に投入できます。また、ITインフラの故障や老朽化、不具合の発生といった問題からも解放されるため、システム運用における長期的なコストの削減につながる点も大きなメリットです。
拡張性の高さ
システムの拡張が容易な点もオンプレミス型にはない、クラウド特有のメリットです。たとえば、組織の情報共有基盤となるファイルサーバーの容量が不足した場合、オンプレミス型ではシステムを拡張するためにハードウェアを増設しなくてはなりません。ハードウェアの導入費用が必要になるのはもちろん、システムの増設に伴う要件の再定義や再設計などに相応の開発期間を要します。
クラウド型のファイルサーバーであれば、契約内容の変更を申し込むだけで容量を拡張可能であり、オンプレミ型のように物理的なサーバー機器やネットワーク機器を増設する必要はありません。そのため、オンプレミス型と比較した場合、容量の拡張に伴う費用と開発期間を大幅に短縮できます。また、反対に事業形態の変化や組織再編によってシステム規模を縮小する場合も同様であり、自社の経営状況に応じてフレキシブルなIT環境を構築できる点がクラウドのメリットです。
外部からのアクセス
クラウドは基本的にPCだけでなく、スマートフォンやタブレットなど、あらゆるデバイスからアクセスできるという特性を備えています。この特性によって得られる大きなメリットがテレワーク環境の最適化です。オフィス外で業務に取り組むテレワーク環境では、さまざまなデバイスからアクセスできるファイルサーバーやストレージ、チャットシステムやWeb会議システムといったコラボレーションツールが必要です。
こうしたコラボレーションツールをオンプレミス環境で構築するのは困難であり、複数人が外部ネットワークから社内ネットワークにアクセスするのはセキュリティリスクも懸念されます。機密データのみオンプレミス環境に保管し、組織の内外を問わず共有するようなファイルはクラウドで管理することで、セキ ュリティと生産性を兼ね備えたリモート環境の構築が可能です。
システム障害時の対応
クラウド移行によって得られる大きなメリットのひとつが「BCP対策」です。BCPとは「Business Continuity Plan」の頭文字をとった略称で、日本語では「事業継続計画」と訳されます。事業継続性の確保は企業にとって重要な経営課題のひとつです。日本は地震大国と呼ばれる国であり、地震による火災や停電といった不測の事態に備え、具体的な対策や早期復旧を図る計画を整備する必要があります。
オンプレミス環境では、こうした有事の際にサーバーダウンやシステム障害が発生した場合、自社のリソースで対応しなければなりません。また、システムの可用性を確保するためには、平時よりバックアップ環境の構築や予備システムの準備が必要であり、相応のコストを要します。クラウド環境の場合、サーバーダウンやシステム障害からの回復はサービス事業者の担当領域であり、システムの復旧に自社のリソースを割く必要がありません。
クラウド移行の手順
クラウド移行の具体的な手順は、導入するソリューションやクラウド化する対象領域によって大きく異なります。基幹システムや業務システムなどであれば、以下のフローがクラウド移行における大まかなプロセスです。
- クラウド移行の目的・ゴールの明確化
- ソリューション・ベンダーの選定
- 移行計画や導入スケジュールの策定
- 非機能要件を定義
- アーキテクチャを定義
- マイグレーションの実行
- テスト
- 運用開始
クラウド移行の第一ステップは、移行目的とゴールの明確化です。まずは、なぜ既存システムをクラウド環境へと移行するのかを明確化し、目的に基づいて導入するソリューションを選定します。既存システムのクラウド化はファイルの破損や不具合の発生など、さまざまなリスクが潜んでいるため、目的の明確化とソリューションの選定後は移行を支援するベンダーを決定しなくてはなりません。そして、ベンダーとの打ち合わせを経て移行計画や導入スケジュールを策定し、非機能要件やアーキテクチャを定義します。
こうした移行計画のフェースが完了したなら、移行用サービスやツールを用いてマイグレーションを実行します。マイグレーションの完了までにユーザー教育の実施やデータガバナンスの整備など、新システムの運用体制を整備しておくことも重要です。移行の完了後は単体テスト・結合テスト・総合テストの3ステップで動作性を検証し、問題がなければクラウド環境でのシステム運用を開始します。
まとめ
クラウドとは、インターネット経由でソフトウェアやアプリケーションを利用するサービス形態であり、物理的なITインフラを構築する必要がないため、システムの導入費用と保守・運用における管理コストの大幅な削減に貢献します。時間や場所を問わず、あらゆるデバイスからのアクセスが可能であり、テレワーク環境を整備する上で欠かせないサービスです。
とくに近年は働き方改革の推進や新型コロナウイルス感染症の影響から、テレワーク制度を導入する企業が増加傾向にあります。テレワーク環境の最適化を目指す企業は、新しい時代に即したワークスタイルを確立するためにも、システム環境のクラウド化をよく検討してみてください。
