従業員満足度(Employee Satisfaction 、以後ES)とは、従業員が労働環境や業務内容、職場の人間関係、待遇、福利厚生などにどの程度満足しているかを表す指標です。本記事では、従業員満足度を高めるメリットや具体的な調査方法などを紹介します。従業員満足度の高い企業と低い企業の特徴についても解説しますので、参考にしてください。
従業員満足度(ES)とは？
従業員満足度とは、企業に雇用されている従業員が労働環境や職務内容、福利厚生などに対して、どの程度満足しているかを表す指標です。従業員や被雇用者を意味するEmployeeと、満足あるいは達成などと和訳されるSatisfactionの頭文字をとってESとも呼ばれます。従業員満足度は人材の定着率や労働生産性、労働意欲、内発的なモチベーションなどに関わり、人的資源管理の最適化を図る上で重要な指標です。
厚生労働省の「取り組みませんか?『魅力ある職場づくり』で生産性向上と人材確保」という資料によれば、従業員満足度と顧客満足度との両方を重視している企業は、顧客満足度のみを重視する企業と比較して売上高や人材の定着率が高い傾向にあります(※1)。国内では少子高齢化の進行によって生産年齢人口が減少し続けており(※2)、人材不足に悩まされている企業が少なくありません。人材確保の観点から、定着率の改善に寄与する従業員満足度の向上は重要な課題となっています。
(※1)参照元：取り組みませんか?「魅力ある職場づくり」で生産性向上と人材確保(p.2)｜厚生労働省
(※2)参照元：令和4年版情報通信白書(p.26)｜総務省
従業員満足度が高い企業に見られる特徴
従業員満足度が高い企業には、共通したいくつかの特徴があります。独立行政法人中小企業基盤整備機構が運営する公的機関の支援情報サイト「J-Net21」では、「ビジネスQ&A」のなかで従業員満足度が高い企業の特徴として以下の五つを挙げています。
- 企業のビジョン・経営理念への共感度が高い
- 人事制度・評価制度に対する信頼感がある
- 自身の仕事が与える影響が可視化されている
- 人間関係にストレスがない職場環境の整備に努めている
- 業務内容に応じた就業規則や福利厚生が整備されている
引用元：中小企業が従業員満足度を向上させる方法について教えてください。｜J-Net21
従業員満足度が低い企業に見られる特徴
逆に従業員満足度が低い企業には、旧態依然とした企業文化や企業風土にとらわれているという特徴があります。例えば年功序列型の人事評価、長時間労働を是とする労働環境、デジタル活用に対して消極的な経営体制、非生産的な会議などが該当します。このような環境では従業員の内発的動機付けによるモチベーションの向上は見込めません。業務に対して受け身の従業員が多くなるだけでなく、組織内のコミュニケーションが希薄化し、従業員満足度の低下から従業員の定着率の悪化を招く要因になります。
従業員満足度と従業員エンゲージメントの違い
従業員エンゲージメントとは、従業員の企業に対する愛着心や職務への自発的な貢献意欲などを表す指標です。愛社精神と言い換えることもできます。従業員満足度の高い従業員は職務や待遇、人間関係などに満足していても、企業や職場に愛着を感じ、自発的に貢献したいという意識を持っているとは限りません。従業員満足度はあくまでも表面上の仕組みや制度に対する充足度であり、従業員エンゲージメントはさらに深いレベルの愛着や意欲を意味している点が異なります。
従業員満足度の向上で得られるメリット
従業員満足度を高めるメリットのひとつは優秀な人材を確保できる点です。給与や賞与、職場環境、人事評価などに対する満足度が高いほど、従業員は長く働きたいと考える傾向にあり、定着率の向上が期待できます。さらに従業員エンゲージメントの向上にもつながり、労働意欲や貢献意識の上昇と労働生産性の向上が期待できる点も大きなメリットです。これらの結果によって多くの付加価値を創出できれば、顧客満足度の向上も期待でき、事業の持続的な成長と発展に寄与します。
従業員満足度の調査方法
自社の従業員満足度を調査するには以下の3ステップで行います。
1. 調査目的と質問項目を決める
まず、調査目的と質問項目を定めます。調査目的としては例えば「職場環境に対する従業員の意見を聞きたい」「人事評価に対する従業員の捉え方を知りたい」などが考えられます。各企業・職場において具体的な目的を設定し、質問項目に反映させます。質問項目としては、職務内容や職場環境、企業理念や経営ビジョンへの共感度、上司や同僚との関係性、給与や福利厚生などに対する満足度などが考えられます。こうした質問項目に加え、企業に対する総合的な満足度を問う設問も必要です。部分と全体とを同時に調査することで、従業員満足度を多角的な視点から捉えられます。
2. アンケート・インタビューを実施する
調査目的と質問項目とが決まったら、アンケートやインタビューなどの手法を用いて実際に従業員満足度を調査します。アンケートは定量的なデータの集計・分析に適しており、インタビューは感情や嗜好などの定性的なデータの収集・分析に適しています。従来は紙に記述してもらうアンケートが一般的でしたが、現在はWeb上のアンケートフォームやツールを活用する方法も利用されています。
3. 結果の分析を行う
アンケートやインタビューの実施後は結果を分析します。最も基本的な分析方法が単純集計です。単純集計では、ひとつの質問項目ごとにデータを集計し、平均値を算出して相対的に数値の高い項目と低い項目とを分析します。分析方法にはそのほかにも、質問に対する回答内容と、回答者の属性など、複数の観点から分析するクロス集計や、満足度の高い人と低い人とを分類して、特徴を分析する満足度構造分析などがあります。まず、単純集計で調査結果の大きな傾向をつかみ、クロス集計や満足度構造分析で深掘りして分析するのが基本的なプロセスです。
従業員満足度の上げ方
従業員満足度を向上させる施策として、福利厚生の充実と職場環境の改善があります。
福利厚生の充実
福利厚生の充実は、従業員の定着率の改善に寄与するだけでなく、従業員を大切にするという企業イメージの向上にもつながります。具体的な施策として挙げられるのは、リフレッシュ休暇制度の導入や中小企業退職金共済への加入などです。リフレッシュ休暇とはその名の通り、心身のリフレッシュを目的とする休暇で、厚生労働省の働き方・休み方改善ポータルサイトでは「職業生涯の節目に勤労者の心身の疲労回復等を目的として付与される休暇(※3)」と定義されています。中小企業退職金共済は、独自に退職金制度を設けられない中小企業のための退職金制度で、運用利息が発生した場合には掛金以上の退職金を受け取れたり、転職先も同共済に加入していれば、退職金を通算できたりといったメリットを享受できます。
(※3)引用元：代表的な特別な休暇制度の例｜働き方・休み方改善ポータルサイト
職場環境の改善
快適な職場環境は従業員満足度の向上に欠かせません。労働安全衛生法の第三条では「快適な職場環境の実現と労働条件の改善を通じて職場における労働者の安全と健康を確保するようにしなければならない」と定められており、職場環境の改善は企業の義務といっても過言ではありません。具体的な施策としては、照明や空調といった業務室内環境の改善、人間工学に基づくオフィスチェアの導入、休憩スペースや飲料設備の確保、仕事量の最適化、相談窓口の設置などが挙げられます。また、テレワーク環境を整備できれば、育児や介護といった家庭の事情に柔軟に対応できるため、従業員満足度の向上に寄与します。
まとめ
従業員満足度は、従業員が企業に対してどの程度満足しているかを表す指標です。労働環境や職務内容、給与や賞与といった待遇、職場の人間関係、人事評価制度の公平性などがおもな評価基準となります。従業員満足度の低い企業は従業員の内発的なモチベーションの向上が期待できず、定着率の悪化を招く要因になります。このような事態を回避するためには、福利厚生の充実や職場環境の改善といった施策が必要です。CTCでは従業員満足度の向上に貢献するさまざまなソリューションを提供しています。ワークスタイルとオフィス環境の変革を通じて従業員満足度の向上を目指す企業は以下のページをご覧ください。
